教育格差には前述の通り様々な原因が絡み合っており、支援不足も一因ではあるものの、表に出てきにくい、不適切な養育の影響を無視することは出来ない。「自立生活能力を高める養育について」(出典:厚生労働省こども家庭局家庭福祉課「社会的養育の推進に向けて」令和2年4月)には、社会的養護の子どもたちが抱える根本的な課題が見て取れる。ここには、安心感ある場所で、大切にされる体験を提供し、自己肯定感をはぐくみ、自分らしく生きる力を養うなど、子どものために重要なことが書かれている。しかし、社会的養護の下にある子どもは、こうした部分に課題を抱えている場合が多いのが現状である。児童養護施設に措置された児童のうち、半分以上が虐待とネグレクトを受けた経験を持っている。親はいるものの、何らかの理由で一緒に暮らせない状況になっている子どもが多いことが分かる。
　暴力にさらされた子どもは脳機能そのものに多大な悪影響を受けている場合がある。怒りの表情に強く反応する一方で悲しみの表情には反応しないという、反応レベルでの変化が起きており、ここには戦時下における兵士と同様の傾向が見られる。この変化は、短期的には非常事態、危険な状況への適応といえるが、のちの様々な精神症状に繋がり得る。学校などで不適切な問題行動をしているとされてしまう子どもの背景には、この増幅された怒りの反応があるかもしれない。

　「学校においての集団での勉強への適応の中で、知的問題以外にも、こうした原因が影響しているかもしれないのだということを視点として持っておいてほしい。特に、一番困っている子どもというのは、表面上の出来なさやうまくいかなさにこうした要因が絡んでいる可能性が高いんです。」

　また、子どもにとってあるべきものが「ない」と、当然ながら子どもの成育に大きな影響が出る。本来養育すべき者が子どもの食事や身の回りの世話を放棄することをネグレクトというが、大人がネグレクトと認識するか否かに関係なく、子ども自身が「無視されている」と感じればメンタルヘルス上の問題を抱えるリスクは高まる。当たり前のことではあるが、それぞれの子どもの視点に立って捉えることが重要なのだ。また、もう一つ重要なのがアタッチメントについてである。通常であれば、子どもは安全感や安心感を得られる安全基地を持ち、そこを起点にして新しい学びを得るための探索行動にでかけ、成長していく。しかしながら、安全基地がない子、機能していない子は、他人に対する基本的信頼感や自分に対する基本的肯定感を築きにくくなってしまう。世界的には2009年の「子どもの代替養育に関する国連指針」において、乳幼児の養護は家庭を基本とした環境でされるべきだという方向性が打ち出されており、日本においても2016年の法改正をきっかけにそうした動きに踏み出しているところである。しかしながら、当然家庭養育への移行が全てを解決するわけではない。養育の形式よりもその個別の養育の質、つまり愛着の安定性を確保できるかどうかが最重要である。